信頼できる人材を一瞬で見極める方法

『人を信頼できる企業が成功する』 伝説の投資家ウォーレンバフェットは 信頼こそが企業を成長させる重大な ポイントだという。 『信頼』 もしあなたが経営者であれば 「そんなこと、大切なのはわかっている… しかし、世の中信頼できる人ばかりではない」 と思われるかもしれません。 そこで今回は、信頼できる人間、できない人間を 一瞬で『見極める方法』を伝授いたします。   信頼できる人間を一瞬で見極める方法   音声ダウンロード（MP3) [5月21日収録]   バフェットはなぜ「信頼」を大事にするのか [東洋経済 Online 2014年5月21日] 人を信頼できる企業は成功する   「世の中の基準で考えると、私たちは人を信頼しすぎている。今のところ、とてもいい方向に働いているが、私たちの弱点と見る人もいるだろう」 先日、バークシャー・ハサウェイの年次株主総会─「資本家のウッドストック」─で、チャーリー・マンガー副会長はそう語りかけた。90歳になるマンガー（ウォーレン・バフェット会長兼ＣＥＯの親友でもある）は、コーポレート・ガバナンスを取り巻く現状を踏まえて、大半の企業が陥っている不信の文化に反論した。社内に弁護士やコンプライアンスの専門家をそろえるのではなく、本当に信頼できる人間を雇って仕事をさせるべきだ、と。 バークシャー・ハサウェイは全米第５位の規模を誇る投資持ち株会社で、年間の売上高は1625億ドル、従業員は世界全体で30万人に上る。幅広い分野で事業を展開しているが、すべてを統括する管理部門や人事部門はない。 確かに理想的な経営方針だろう。しかし一方で、アメリカの企業社会のスキャンダルや詐欺行為が、毎日のようにニュースをにぎわせている時代に、そのようなアプローチは企業の過失責任を問われかねないと思う人もいる。 信頼のない監督は問題を悪化させる マンガーの主張はかなり楽観的かもしれないが、そこには直感だけではない真実が含まれている。行動科学や心理学では以前から、「信頼」はある程度まで、組織にとって最大の力になると考えられているのだ。 マンガーとバフェットによれば、経営の基本的な統制が取れている場合、信頼できる人間を見つけて大幅な自由裁量を与えるほうが、人事部門や弁護士にあらゆる言動を監視されているとおびえながら仕事をさせるより、大きな価値を創出できる。 無責任な無邪気さに思えるかもしれない。しかし83歳になるバフェットが、当たり前ではないアプローチを取るのはいつものことだ。「私たちは厳しく統制がとれている部分もあれば、普通の企業の基準ではぞんざいとされる部分もある」と、本人も認めている。 マンガーとバフェットは、透過性の高い組織のリスクも承知している。「時には問題も生じるだろう」と、バフェットは株主総会で語った。「３万人もいれば、全員がつねに適切な行動を取るとはかぎらない」 問題が起きれば株主や評論家に非難され、経営陣が責任を問われるだろうと、マンガーは語る。しかし一方で、弁護士やコンプライアンス担当者といった安全策抜きで人を信頼することのほうが、安全策が軽減するであろうリスクより大切だとも強調する。さらに、企業スキャンダルが途絶えることのない現実を見れば、監視を強化しても悪い行為を食い止めることはできそうにないと指摘する。 チューリッヒ大学のマルギット・オステロー教授とブルーノ・Ｓ・フレイ教授も、マンガーの主張を支持する。「普通は経営の監視と統制を強化しようとする。しかし、そのような対応は、ペテン師を統治する組織を作るだけだ。問題を解決するのではなく悪化させる」 コンプライアンスより大切なこと では、バークシャー・ハサウェイのやり方は普通の企業にも通用するのだろうか。 「信頼に基づく体制は、コンプライアンスに基づく体制より効率的になりうる。ただし、従業員と経営幹部に利己的な振る舞いが少ないという条件つきだ」と、スタンフォード大学のデービッド・Ｆ・ラーカー教授と研究者のブライアン・テイアンは書いている。「取締役会がエグゼクティブの能力と誠実さを見誤り、間違ったＣＥＯを選ぶというリスクも伴う」 つまり、適切な人選がかなり重要で、判断ミスの影響は大きいのだ。マンガーも、企業はやみくもに人を信頼しろとは言っていない。ある程度の基本的な統制が必要になる。 彼は1990年代後半にスタンフォード大学で講演した際に、次のように言っている。 「簡単に盗みができる状況で、捕まる可能性が事実上ない場合、かなり多くの人が盗みをするだろう。いったん盗みをしたら、継続性の心理と適応の原則が結びついて、常習的に盗みを働くようになる」 信頼に関しては、すべての業界が同じとはいかないだろう。たとえば、金融業界は昔から、複雑さと不品行で悪評が高い。マンガーの言葉を借りれば、「あぶく銭という毒の前では、完ぺきな振る舞いなど不可能だ」。 バークシャー・ハサウェイも例外ではない。２年前、バフェットは後継者とも目されていたデービッド・ソコルを辞任させた。化学会社ルーブリゾールの株を個人的に購入したうえで、バークシャーが同社を買収するように誘導したという理由だった（米証券取引委員会はソコルを調査したが、法的措置は取らなかった）。 傘下の再保険会社ゼネラル・リーが、アメリカン・インターナショナル・グループ（ＡＩＧ）の粉飾決算に関与したとして、摘発されたこともある。元幹部が有罪判決を受け、同社は金融当局に9220万ドルの和解金を支払った。 意思決定の責任を持つ マンガーは以前の株主総会で、経営陣は自分の会社が何をしているのかを理解したうえで、説明責任を果たすべきだと主張。コロンビア大学のチャールズ・フランケル教授（哲学）の言葉を引き合いに出した。 フランケルによると、「組織の信頼性は、意思決定を下す人がその結果を受け入れる度合に比例する」。古代ローマ人は「橋を建造して足場を取りはずす際に、自ら橋のアーチの下に立った」という。 金融危機から６年近くになるが、信頼はまだ市場にほとんど出回っていないようだ。マンガーの信念に従うなら、今こそ信頼が必要だ。